入社後すぐに退職して大丈夫？ケース別に解説

公開日 2021年4月16日 最終更新日 2021年8月29日

「希望に溢れ入社したものの、すぐに退職したくなった」これは意外とよくある話です。

「条件面が違う」「仕事内容が合わなかった」「いきなりパワハラされた」など理由は様々ですが、実際にすぐ退職して大丈夫なのでしょうか？これは結構難しい問題です。

親や友人に相談しても、もう少し続けたほうがいい、早すぎるなどと言われてしまうでしょう。

しかし、すぐに退職したほうがいいケースもありますし、逆に我慢して続けたほうが良いケースもあるので慎重に判断する必要があります。

そこで今回は、入社後にすぐ退職しても大丈夫か？転職は可能か考えていきましょう。

すぐに退職しても良いケース

基本的に早期退職はしないに越したことがありませんが、入社後にすぐに退職しても良いケースもあります。

それは、まだ若く転職しやすい場合や、労働環境が悪すぎる場合、そもそも生活が困難な場合です。

詳しく見ていきましょう。

新卒入社

新卒で企業に入社したものの、様々な理由で退職したいケース。

まだ年齢も若く、第二新卒枠も狙えますので早期退職したとしても軌道修正が可能です。

ただし、面接で退職理由は間違いなく聞かれるので面接官が納得できる理由をしっかりと考えておきましょう。

実際に、筆者も新卒で入社した会社を数ヶ月で退職しましたが問題なく転職できました。

気を付けなければいけないのは、すぐ退職する癖をつけないことです。

早期退職を繰り返してしまうと、履歴書・職務経歴書の内容が酷くなってしまい、転職が困難になります。

関連記事：新卒が早期退職するならタイミングはいつ？どう切り出したらいい？

パワハラが横行している

度の過ぎたパワハラが横行しているような会社の場合、すぐに退職したほうがいいと考えられます。

我慢したとしても、よっぽどのことがない限り環境が改善されることはありませんし、病気になってしまったら元も子もありません。

転職の面接で退職理由を聞かれた際、しっかりとそれを伝えることができればマイナス評価されることはありません。

ただし、あくまでも病気になりそうなくらい酷いパワハラの場合です。

例えば、少し叱られたくらいで退職してしまったら転職は難しくなります。

全く叱られることがない会社はありませんし、その様な理由だと面接官を納得させるのは困難です。

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残業が多すぎる

入社してすぐにも関わらず残業が明らかに多すぎるケース。

まともな会社だと少なくとも試用期間中はあまり残業させることはありません。新卒の場合、研修期間である場合が多いので尚更です。

にも関わらず、入社後すぐに長時間の残業がある会社はそれが常習化している可能性が高く、それに耐えられないと判断したらすぐに退職したほうが賢明です。

条件面が違いすぎる

入社前に聞いていた条件と明らかに違うケース。

給与が異常に低くなっていたり、賞与がなかったりする場合ですね。

多少の違い程度は譲歩すべきだと思いますが、生活するのが困難なくらい給与が安くなってしまったら退職するのも仕方ないでしょう。

従業員を騙すような企業は碌な会社ではないのでどの道長く勤めるのは難しいと考えられます。　

退職しないほうが良いケース

すぐに退職しても問題ないケースをご紹介しましたが、逆に退職しないほうがいいケースもあります。

それは、転職が困難な場合です。年齢が高かったり職歴があまりにも悪いと次の仕事を見つけにくいです。退職し、貯金を切り崩して生活するのは精神的にもよくありません。

それでは具体的にご紹介します。

高齢者

転職するにしても、年齢が高くなるにつれて困難になります。

特別なスキルがあったり、需要の高い資格を持っていたり、コネがあったりと転職可能な場合を除いてすぐに退職するのはお勧めしません。

何社も早期退職している

先にも書きましたが、1社程度なら早期退職してもさほど問題はありませんが、それが2社3社となると話が変わってきます。

スキルも身に付きませんし、堪え性がない、採用してもうちもすぐに辞めるんじゃないか？と考えられ転職が困難になります。

貯金が全く無い

貯金が全く無い状態ですぐに退職するのはおすすめしません。

仮にアルバイトで生活費を稼ぐにしても、給料が入るまでに生活費が足りなくなってしまいます。数ヶ月我慢して、最低限生活できるだけの貯金を貯めてから退職するほうがいいです。

最後に

今回は入社後すぐに退職しても大丈夫か、ケース別にご紹介しました。

よほど酷い会社で、病気になりそうならすぐに辞めたほうが良いですが、ある程度は我慢することも必要です。

実際、自分の希望が全て叶う会社はありませんし、叱られることや多少の残業はどの会社でもあり、その度に退職するわけにはいきません。

無理をしてまで続けることはありませんが、できるなら早期退職は避けたほうが良いでしょう。