責任転嫁するパワハラ上司がいるならすぐに退職するべき理由

公開日 2022年5月6日最終更新日 2022年8月27日

「これがうまくいかなかったらお前は責任が取れるのか！？」「この失敗は○○が原因です、今後教育していきます」このように仕事の失敗や成果が出なかった際、その責任を部下に押し付けるような事をする上司は存在します。

本来、仕事の責任は役職が付いている上司が取るものですし、それが管理職の役目です。

しかし、自分の評価が下がったりさらに上の人間から叱責されるのを恐れるあまり、部下のせいにします。

そんな会社には長く勤めても意味がありません。

今回は、部下に責任転嫁するようなパワハラ上司がいる職場からはすぐに退職するべきである理由を解説します。

1. 責任転嫁が起こる職場から退職するべき理由
2. 最後に

責任転嫁が起こる職場から退職するべき理由

部下へ仕事の責任を押し付けるような上司がいる職場からは、すぐに退職した方がいいです。

そんな人間がのさばっているのは会社としておかしいですし、そこに長くいたところで精神的に疲弊していくだけです。

また、一度責任転嫁される対象になるとその回数はどんどん増え、その度に自分の評価が下がり続けるという負のループに陥ります。

ここではそんな会社からすぐに退職するべきである理由を詳しく解説します。

関連記事：上司と合わないなら我慢せず退職するべきだ

社風が腐っている会社である

上司が部下へ仕事の責任転嫁をしていることに、会社の上層部が気づいていないことはあり得ません。

一度や二度ならまだしも、パワハラ上司は責任逃れを繰り返して出世しています。

会社はそれに気が付いているのにも関わらず何も対処しない、要はその行為を容認しているとも考えられます。

つまり、上司本人だけでなく会社として社風が腐りきっていると言えるでしょう。

そんな会社に勤め続けても辛いだけですし、そもそも長期間勤められるような会社ではありません。

さっさと見切りをつけて退職する方が賢いやり方です。

評価が下がり続ける

一度責任を押し付ける対象だと認識されると、その後もターゲットにされ続ける可能性が高いです。

「あいつの能力不足でこんな結果になってしまいました」「これは彼のミスが原因です」なんてことをさらに上の上司に報告され、それが何度も続くと「またあいつか」「あいつは全然ダメだな」といったように評価が下がります。

当然、それは給料にも反映されるため、さらにモチベーションが下がることになります。

そんな会社に長く勤めたとしても、自分の実力が正しく評価されず理不尽に給料や賞与が下げられるので生涯年収で考えてもマイナスになります。

これも責任転嫁するパワハラ上司がいるならすぐに退職するべきである理由の一つです。

電子書籍を出版しました！

この度、Kindleにて電子書籍を出版しました。

日々、理不尽なパワハラ上司から叱られ続け、「自分はダメな人間なんだ…」と自分を責めてしまっている方に向けた書籍であり、「悪いのは自分ではなく上司の方だ」と認識出来るような内容になっています。

Kindle Unlimitedに加入されている方なら無料でお読みいただけます。

部下を潰す自分勝手な上司たち: パワハラをするクズ上司からの洗脳を解き、自尊心を守る

言い返しても無駄

責任を押し付けられることへの対処法として、「メールでやり取りして証拠を残す」「大勢の前で言質を取る」などが考えられますが、ほとんどの場合うまくいきません。

そもそも責任転嫁で今の立場まできた人間なので、相手の方が何枚も上手です。

「このメールのあとに口頭で指示しただろ」「状況が変わったんだから柔軟に対処しないお前が悪い」といったようにうまくかわされてしまいます。

言い返すことですっきりするかもしれませんが、それで解決することは稀で状況は変わりません。

パワハラを受けやすい人の特徴とは？具体的に解説

歳を取ると転職が不利になる

転職するにも年齢が高くなるとどんどん不利になっていきます。

パワハラ上司に責任転嫁されているのに何年も耐え、いざ限界が来て転職しようと思ってもなかなか採用されず、結局逃げられなくなってしまいます。

少しでも若い方が転職には有利です。

これも早めに脱出した方がいい理由の一つです。

最後に

今回は、仕事の失敗を部下に責任転嫁するような上司がいる職場からはすぐに退職するべきである理由を解説しました。

そんな上司を放置していたり容認しているような会社は社風が腐っています。

まじめな人間がそんな会社に何年も居続けると精神的に辛くなってしまいます。

また、我慢し続けてもどんどん評価が下がるため、給料も上がらずモチベーションが無くなっていきます。

そしていざ転職しようにも、年齢が高くなると不利になってしまい結局会社を辞められなくなってしまいます。

そうならないよう、少しでも早く退職した方がいいと言えます。