正社員で安月給の会社を続けるべきか判断基準

正社員で安月給の会社を続けるべきか判断基準

公開日 2021年8月8日 最終更新日 2022年3月18日

今の日本では、正社員で働くことが良いとされています。

確かに、正社員は安定性もあり福利厚生を含めた給料が高く、世間体もいいです。

しかし、全ての会社の正社員がそういった待遇ではありません。

正社員として雇用期間の定めがない雇用契約を結んでいても、福利厚生がほとんどなかったり給料が非常に安く、下手をしたらアルバイトをしたほうが金銭的に良いケースも見受けられます。

そういった会社に勤めている場合、「このままこの会社で働いていて良いのか?」と悩むことになるでしょう。

そこで今回は、正社員にも関わらず安月給の会社を続けるかどうかの判断基準について解説していきます。





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正社員で働くメリット

正社員で働くのには様々なメリットが存在します。

一番大きなメリットとして、生活が安定することが挙げられます。

正社員として雇用された場合、簡単には解雇されません。

契約社員だと契約期間が終了するタイミングで更新されない可能性もありますし、派遣社員も同様でいつ仕事が無くなるか分かりません。

それに比べると正社員はある日急に仕事がなくなってしまう可能性はほとんどなく、安定した生活を送ることができます。

当然、生活が安定していると世間体もよく、社会的な信用も大きいと言えます。

また、定期的な昇給や賞与、各種保険や企業によっては保養所の利用など、非正規雇用にはないようなメリットが正社員にはたくさんあります。

関連記事:雇用形態の種類とそれぞれの特徴


安月給の会社を続けるか判断基準

正社員で働くことのメリットをご紹介しました。

では、正社員として雇用されてはいるが、給料が安い会社の場合そのまま勤め続けていいのでしょうか?

これは早めに辞めたほうがいいケースと、続けていても問題ないケースがあります。

基本的に正社員は、勤続年数が長くなるにつれ徐々に年収が上がる雇用形態です。

その為、仮に今現在給料が安くても将来的に高くなるかどうかが重要なポイントです。

ここではその判断基準について解説します。




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定期的な昇給があるか

どの企業でも、新卒で入社したり中途採用でも未経験の場合、給料が安くなってしまいます。

つまり、新人だと安月給になってしまうのは当然といえます。

ここで注意しなければいけないのが、定期的な昇給があるかどうかです。

毎年一定額か月給の数パーセントといったように、しっかりと昇給するのであれば続けても問題ありません。

ですが、昇給するかどうかは成果次第であり、成果が認められないと全く昇給しないケースやそもそも昇給制度自体が無い企業だと、いくら長く勤めていても安月給のままなので早めに転職するべきです。

また、定期的に昇給するとしても昇給額が安すぎるケースも同様に、転職を視野に入れたほうがいいと言えます。


賞与があるか

月給が安かったとしても、賞与があるかどうかで続けるかどうかが変わってきます。

賞与の金額が大きく、年収で見たらそこまで低くないという場合はそのまま続けてもいいです。

しかし、賞与が無かったりあっても金額が低く年収で見ても対して高くならない場合は転職を考えてもいいでしょう。

また、賞与の査定が成果に大きく依存しすぎているケースは要注意です。

成果がよければ賞与金額が高くなる一方、成果が出なければ賞与もほぼ0という企業は安定しないので気をつけましょう。



退職金があるか

退職金の有無も、一つの判断基準になります。

企業規模や業種、地域によって異なりますが、日本の企業のうち約8割の会社には退職金制度があります。

この退職金の有無で生涯年収が変わってきます。

もし給料が安かったとしても、長年勤め上げられる環境であり、退職金の金額が大きいなら退職せずに続けたほうが良いと考えられます。

経験が積めるかどうか

昇給も賞与も無く、その企業に勤め続けていても改善されない場合でも、経験が積める環境にあるのであればその会社に勤め続けるのもありです。

ただし、それはあくまで将来的に転職することが前提となります。

経験や知識、スキルを身に付けるための修行期間と割り切って働き、ある程度仕事が出来るようになってから待遇の良い会社に転職しましょう。


最後に

今回は正社員にも関わらず安月給の企業を続けるかどうかの判断基準について解説しました。

入社直後は安月給でも、将来的に昇給する場合や賞与などの福利厚生が優れている場合はそのまま続けていても問題ありません。

逆に、いつまで経っても改善する見込みが無い企業は早めに転職する事をお勧めします。


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