退職後に転職活動を始めても不利にならない理由を元人事が解説

世間ではよく「在職中に転職活動をするべきだ」「退職してからだと不利になる」なんて言われたりします。

これは本当なのでしょうか？結論から言うと「NO」です。筆者は元人事担当ですが、人事視点で見ると、むしろ「既に退職している人間の方が都合が良い」と感じていました。

実際、在職中に仕事をしながら転職活動を並行して行うのは非常に大変ですし、金銭的に余裕があるのであれば退職してからゆっくり行うほうが良いと言えます。

今回は、退職後に転職活動をスタートしても不利にはならない理由について解説します。

退職後に転職活動を始めても不利にならない理由

会社を辞めてから転職活動を始めたとしても、在職中に活動している人間よりも不利になることはありません。

確かに、在職中にしている人間の方が計画性があるという印象を持ちますが、プラス評価はそれだけです。

むしろ、退職している人間の方が人事担当としては都合がよく、優先することになります。

ここでは人事視点でその理由を解説します。

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内定承諾を得やすい

既に退職してしまっている人間の方が、内定を承諾してもらいやすいというのが、人事として都合が良いと言えます。

在職中の人間に内定を出したとしても、現職があり余裕がある為、他社と比べたりして承諾を得にくいという事情があります。

その為、退職後の人間の方が承諾を得やすく、優先して採用しようと考えます。

こういった理由で退職後に転職活動を始めたとしても不利になることは無いと言えます。

調整がしやすい

退職後の人間の方が様々な調整がしやすいということが、人事としては非常に助かるので在職中の人間よりも不利になることはありません。

例えば入社日に関してです。まだ仕事をしている人間は、今の仕事との兼ね合いもあり中々調整することが困難です。

しかし、既に会社を辞めている人間はその辺りの調整が容易なため、人事的には優先して採用しようと考えます。

また、在職中だと退職を引き止められたりするため、内定を出しても本当に退職して自社に来てくれるのか不安になります。

これも、退職後の人間が不利にならない理由の一つです。

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待遇面も変わらない

よく、「もう退職している人間は待遇面で足元を見られる」と言われますが、普通の会社であればそんな事はありません。

福利厚生は全社員に共通していますし、給料面も給与テーブルに基づいて計算するので、年齢やスキルが同じであれば無職で転職活動をしている人間と在職中の人間で差は出ません。

また、逆に言うと在職中だからといって給料が高くなるよう交渉しても、給与テーブルを超えた給料にはなりません。

この様に、待遇面で見ても退職後の人間が不利になることは無いと言えます。

最後に

今回は、退職後に転職活動を始めたとしても、在職中に比べて不利にならない理由を人事視点で解説しました。

在職中に動いている人間の方が計画性があったり、まじめな印象を持ちますが、それだけです。

むしろ既に会社を辞めてしまっている人間の方が人事的には様々な面でやりやすいため、優先することが多いです。

在職中に転職先を決められるのであればそれに越したことはありませんが、退職後から動いたとしてもしっかりやれば問題なく転職することができます。